1. 丸谷研究室 トップページ
  2. 著書・論文

著書・論文

著書(単著、編著)

丸谷浩明:「事業継続計画の意義と経済効果」

  • 丸谷浩明:「事業継続計画の意義と経済効果」、pp.1-234、(株)ぎょうせい、2008 →リンク
  • 丸谷浩明、指田朝久編著:「中央防災会議『事業継続ガイドライン』の解説とQ&A―防災から始める企業の事業継続計画(BCP)―」、pp.1-23, .38-204、日科技連出版社、2006 →リンク
  • 丸谷浩明:「都市整備先進国・シンガポール―世界の注目を集める住宅・社会資本整備―」、pp.1-204、アジア経済研究所、1995
  • 丸谷浩明:「建設経済の基礎知識―住宅・土地・公共投資のやさしい分析―」、pp.1-.228、(財)経済調査会、1990

共著・分担執筆

一般書籍

  • NPO法人東京いのちのポータルサイト監修:「地震大国の防災を考える」(第6章「企業の事業継続計画、事業継続計画(BCP)とは」を担当)、pp.224-232、自由国民社、2012 →リンク
  • 竹中平蔵・船橋洋一編著:「日本”3.11”大地震的启示(中国語)」(第五章)、pp.191-216、新華出版社、2011
  • Yoichi Funabashi and Heizo Takenaka, “Lessons from the Disaster”(Taking charge of Chapter 5 “Business Management – The Supply Chain and Business Continuity”), pp.147-168, The Japan Times, 2011 →リンク
  • 竹中平蔵・船橋洋一編著:「日本大災害の教訓~複合危機とリスク管理」(第5章「企業経営~サプライチェーンと事業継続」を担当)、pp.191-216、東洋経済新報社、2011 →リンク
  • 酒井明子・菊池志津子編:「災害看護」(災害に関する制度を担当) 、pp.36-45, 60-71、南江堂、2008 →リンク
  • 坂篤郎監修、地震減災プロジェクトチーム:「巨大地震―首都直下地震の被害・防災シミュレーション―」(企業防災、災害ボランティアを担当)、pp.79-105, pp.135-170、角川書店、2005 →リンク

論文

2016年

  • 丸谷浩明, 佐藤健, 柴山明寛:「大学の業務継続計画の要点及び策定方法に関する考察―東北大学本部事務機構のBCP策定を踏まえて―」、地域安全学会梗概集No.38、pp.43-46、2016年5月
  • 寅屋敷哲也, 丸谷浩明:「ライフライン等の優先復旧による魚市場の事業継続についての考察―東日本大震災の気仙沼魚市場再開過程のケーススタディより―」、地域安全学会梗概集No.38、pp.97-100、2016年5月
  • 丸谷浩明、寅屋敷哲也:「東日本大震災の被災中小企業ヒアリングで把握された事業継続の必要要素と復興制度の事業継続面での課題」、地域安全学会論文集(電子ジャーナル論文)、No.8、2016年2月
  • 寅屋敷哲也、丸谷浩明:「東北地方の県における官民災害協定の考察―東日本大震災前後の変化に着目して―」、地域安全学会論文集(電子ジャーナル論文)、No.9、2016年2月
  • 丸谷浩明:「東日本大震災からの産業復興と企業防災」、日本地震工学会会誌27号、pp.13-18、日本地震工学会、2016年2月

2015年

  • Hiroaki Maruya: “Improvement and Dissemination of BCM to Manufacturing Industries in Japan,” Proceedings of the World Engineering Conference and Convention 2015, Dec. 2016
  • 丸谷浩明:「地域復興と防災~東日本大震災の対応を踏まえて~」、地域開発2015年10・11月号、pp.8-12、(一社)日本地域開発センター、2015年11月
  • 丸谷浩明:「企業の事業継続計画と連携」、21世紀ひょうご18号、pp. 53-63、ひょうご震災祈念21世紀研究機構、2015年3月 →論文へのリンク 
  • 丸谷浩明:「企業の事業継続計画の復旧経過と課題~求められる事業継続マネジメントとしての展開と改善~」、都市住宅学No.88、pp. 25-28、都市住宅学会、2015年1月 →論文へのリンク

2014年

  • 寅屋敷哲也、河田惠昭、丸谷浩明:「南海トラフ巨大地震による電力供給制約下の地域間電力融通における経済被害軽減対策効果の評価」、地域安全学会論文集No.24、pp.303-310、地域安全学会、2014年11月(査読論文)
  • 丸谷浩明:「首都直下地震発生時の都心部企業の事業継続の困難性要因の考察」、地域安全学会梗概集No.34、pp.95-98、地域安全学会、2014年5月 →論文へのリンク

2013年

  • 指田朝久、西川智、丸谷浩明:「DCP概念を整理し新たな市町村地域継続計画MCPの提案」、地域安全学会梗概集No33、地域安全学会、2013年11月
  • 丸谷浩明:「事業継続計画(BCP)と防災計画・DCPとの関係の考察」、PRI Review 第49号 、pp.102-119、国土交通政策研究所、2013年7月 →論文へのリンク
  • Hiroaki Maruya:”Business Continuity Plan (BCP) of Campanies and Public Organizations,” Recovery Staturs Report, The Great East Japan Earthquake 2011- case studies, pp. 99-106, International Recovery Platform, 2013(March) →Link to this paper
  • 丸谷浩明:「企業及び公的組織の事業継続計画(BCP)」、東日本大震災2011復興状況報告書―事例研究、pp. 93-100、国際復興支援プラットフォーム、2013 年3月
  • Hiroaki Maruya:”Confirmation of Building Safety for Regional Contribution Activities of Companies in a Time of the Tokyo Inland Earthquake,” Conference Proceedings, 10th International Conference on Urban Earthquake Engineering, pp.1741-1748, Tokyo Institute of Technology, 2013 (March) →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「帰宅困難者の帰宅抑制に協力する企業の懸念に関する考察」、PRI Review 第47号 、pp.76-95、国土交通政策研究所、2013年1月 →論文へのリンク

2012年

  • Hiroaki Maruya: “Proposal forImprovement of Business Continuity Management (BCM) Based on Lessons from the Great East Japan Eearthquake,”Journal of JSCE Vol. 1(2013) No. 1, pp.12-21, Japan Society of Civil Engineers, 2013 (January)(査読論文、招待論文) →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「東日本大震災を踏まえた行政の業務継続計画(BCP)」、PRI Review 第46号 、pp.82-93、国土交通政策研究所、2012年10月 →論文へのリンク
  • 紅谷昇平、丸谷浩明、河田惠昭:「2009年の新型インフルエンザ流行に対する大企業の対応―弱毒性新型インフルエンザへの対応実施及び流行前後での事業継続体制の比較―」、地域安全学会論文集No.18、pp.515-522、地域安全学会、2012年11月(査読論文)
  • Hiroaki Maruya:”Proposal for Improvement of Business Continuity Plan (BCP) Based on the Lessons of the Great East Japan Earthquake,” Joint Conference Proceedings, 9th International Conference on Urban Earthquake Engineering & 4th Asia Conference on Urban Earthquake Engineering, pp.1823-1830, Tokyo Institute of Technology, 2012 (March)  →論文へのリンク

2011年

  • 丸谷浩明:「東日本大震災の教訓を踏まえた事業継続計画(BCP)改善への提言」、土木学会論文集F6(安全問題)、Vol.67、No.2、I 、pp.1-10、土木学会、2011(査読論文) →論文へのリンク
  • (財)建設経済研究所(丸谷浩明、松本直也等)、「特別レポート『急げ被災地の復興―東日本大震災3カ月の現状と今後の課題―』、(財)建設経済研究所、pp.1-6、27-83、2011→論文へのリンク
  • Hiroaki Maruya:”Tokyo Inland Earthquakes and Business continuity of Companies/Organization” 8CUEE Conference Proceedings, 8th International Conference on Urban Earthquake Engineering, pp.1693-1698, Tokyo Institute of Technology, 2011→論文へのリンク

2010年

  • 丸谷浩明、比江島昌、河野耕作:「建設企業が担う災害復旧活動への地方公共団体の期待、促進策に関する考察」、地域安全学会論文集No.13、pp.131-140、地域安全学会、2010(査読論文)→論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「テレワークと事業継続計画(BCP)」、招待論文、日本テレワーク学会誌Vol.8、 No.2、pp.4-10、日本テレワーク学会、 2010→論文へのリンク
  • Hiroaki Maruya: “Business Continuity Management in Japan -Focus on the Approval System for Construction Companies-,”2010 International Conference on Emergency Management, Chinese Academy of Governance, 2010→論文へのリンク
  • 丸谷浩明「事業継続計画(BCP)におけるテレワークの活用」、労働の科学65巻5号、pp.14-18、労働科学研究所、2010
  • Hiroaki Maruya: “The Meanings of the Approval System for Business Continuity Ability of Construction Companies”, Joint Conference Proceedings, 7th International Conference on Urban Earthquake Engineering & 5th International Conference on Earthquake Engineering, pp.1557-1562, Tokyo Institute of Technology, 2010→論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「企業が危機事象を乗り越える必要性とその実現方策―交通企業の事業継続マネジメント―」、運輸と経済2010年1月号、特集:現代社会における交通企業の危機管理、pp.29-36、財団法人運輸調査局、2010

2009年

  • 永田尚人、中林一樹、丸谷浩明、加藤猛士:「大規模災害に対する中小企業の事業継続セーフティーネット構築に向けた聞き取り調査・研究」、土木学会2009年度安全問題研究論文集,Vol.4,pp.131-136、(社)土木学会、2009→論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「中小企業への事業継続計画(BCP)普及の実情と今後の課題」、地域安全学会梗概集No.24、pp.17-20、地域安全学会、2009 →論文へのリンク
  • 丸 谷浩明、中井正一:「高機能社会と高機能社会に求められる建築 その1 高機能社会、高機能社会耐震工学とは何か」、2009年日本建築学会大会(東北)構造部門研究協議会資料「高機能社会に求められる建築構造と構造委員会が 果たすべき役割」pp.3-9、日本建築学会構造委員会、2009
  • 中 井正一、丸谷浩明:「高機能社会と高機能社会に求められる建築 その2 高機能社会が建築に求める機能」、2009年日本建築学会大会(東北)構造部門研究協議会資料「高機能社会に求められる建築構造と構造委員会が果たすべき 役割」pp.11-18、日本建築学会構造委員会、2009
  • Hiroaki MARUYA: “Requests for Technology and Engineering on Building/Facilities From the Viewpoint of Business Continuity,” Proceedings of Sixth International Conference on Urban Earthquake Engineering, pp.771-776, Tokyo Institute of Technology, 2009 →論文へのリンク

2008年

  • Hiroaki MARUYA: “BCP in Japan: Diffusion and Expectation,” Proceedings of Fifth International Conference on Urban Earthquake Engineering, pp.717-720, Tokyo Institute of Technology, 2008 →論文へのリンク
  • 丸谷浩明、木下信、坪田建明:「清水七夕まつりへの市民意識と市民参加の可能性の考察」、京都大学経済研究所ディスカッションペーパーNo.0807、 2008 →論文へのリンク

2007年

  • 丸谷浩明:「都道府県等の中小企業BCP支援策の現状と地域格差」、地域安全学会論文集No.9, pp.37-46、地域安全学会、2007(査読論文) →論文へのリンク 
  • 丸谷浩明、森 伸一郎、新井 伸夫、田和 淳一,天國邦博:「地方自治体のBCPの特徴とその策定推進に関する考察」、地域安全学会梗概集No.21、pp.95-100、地域安全学会、2007 →論文へのリンク
  • 丸谷浩明、木下信、坪田建明:「京町家証券化の出資者意向調査からみた保存再生ファイナンスのあり方の考察」、日本不動産学会誌 第81号、pp87-97、2007(査読論文) →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「中小企業への段階的BCP導入方策の研究」、地域安全学会梗概集No.20、pp.41-46、地域安全学会、2007 →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「事業継続計画(BCP)と普及方策について」、第1回防災計画研究発表会発表論文、2007年1月 →論文へのリンク

2006年

  • 丸谷浩明:「災害に向かいあう市民組織の役割と可能性」、生活協同組合研究VOL.366、pp.5-11,(財)生活総合研究所、2006
  • 丸谷浩明:「木造住宅耐震補強を地域諸団体が密接連携して推進する方策の考察―先進事例の水平展開を念頭に―」、 都市住宅学第55号、pp.22-27、2006(査読論文) →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「事業継続マネジメントの重要項目の導入の実態と困難性に関する考察―中小企業への普及も想定して―」、 地域安全学会論文集 No8、pp269-278,2006(査読論文) →論文へのリンク
  • 永松信吾、丸谷浩明、野村辰雄:「関西企業の事業継続の取組みと課題」、 地域安全学会梗概集 No.19、 pp.25-28、 地域安全学会、 2006 →論文へのリンク
  • 丸谷浩明:「災害・事故リスクを乗り越える事業継続管理(BCM)」、一橋ビジネスレビュー 54巻3号、pp.68-83、東洋経済新報社、2006 →雑誌リンク

2005年以前

  • 丸谷浩明:「災害ボランティアに向けた情報提供と活動支援」、地域政策研究、第33号、pp.34-38、財団法人地方自治研究機構、2005
  • 丸谷浩明:「近年の民間・公的ストックバランスと社会資本整備」、経済月報、平成2年10月号、pp.25-48、経済企画庁調査局、1990
  • 丸谷浩明:「公共投資の地域配分の特徴と決定要因」、経済月報 平成元年9月号、pp.23‐44、経済企画庁調査局、1989

研究レポート

  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.57」(第1章 建設投資の動向、第2章 大震災での建設業の役割と対応上の課題 を担当)、pp.1-54、(財)建設経済研究所、2011
  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.56」、(1.1 経丸谷浩明:「災害ボランティアに向けた情報提供と活動支援」、地域政策研究、第33号、pp.34-38、財団法人地方自治研究機構、2005済と建設投資の動き、1.3 維持・修繕建設投資の規模(続編)、第2章 建設需要と地域の建設業 を担当)、pp.1-11, pp.27-100、(財)建設経済研究所、2011
  • (財) 建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.55」(1.1 経済と建設投資の動き、1.3 維持・修繕建設投資の規模、1.5 公共投資の役割と経済効果について、第2章 地域の建設業の必要性 を担当)、pp.1-12, pp.37-49, pp.71-134、(財)建設経済研究所、2010 →リンク
  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.54」(1.1 経済と建設投資の動き、2.1 建設投資の減少と地域の建設就業者の動向、2.2 地域建設企業の災害対応の役割 を担当)、pp.1-10, pp.29-84、大成出版社、2010 →リンク
  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.53」(1.1 経済と建設投資の動き、第2章 地域経済と公共投資・建設産業のあり方 担当)、pp.1-12, pp.35-64、大成出版社、2009 →リンク
  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.52」(1.1.2 各国の景気対策と公共投資について、5.1 諸外国におけるリスク分担と契約制度 を担当)、pp.16-41, pp.205-238、大成出版社、2009 →リンク
  • (財)建設経済研究所:「建設経済レポート―日本経済と公共投資―No.51」(1.2 民間建設投資に影響を与える経済動向、2.1 建設業の需給ギャップの地域別分析と再編の方向性 を担当)、pp.12-78、大成出版社、2008 →リンク

丸谷 浩明 プロフィールに戻る